【あの人の住所を特定したい】個人で住所特定はできます！簡単なやり方とプロに依頼した時の違いについて徹底解説！

• 住所を特定したい相手とは
• 個人で住所を特定する方法
• 個人で調べることが難しい場合は、、、
• 知り合いの現住所を特定することは違法なのか
• まとめ

住所を特定したい相手とは

住所を特定したい相手とはどんな人物が挙がるのか。

その例を紹介していきます。

昔の知人（恋人、友人、恩師など）

よくある相談としては、今はもう連絡を取っていない昔の恋人や友人、当時お世話になった恩人を探したいという方です。

ふとあの人は今どこで何をしているのか知りたくなり、現住所や連絡先を見つけてまた連絡を取り合う関係に戻りたいという経験はないでしょうか。

そういった方々は、いざ探そうと思ってもどこから何を始めていけばよいのかわからない、、、という悩みを抱えます。

現在はインターネットの普及が進み、SNSや様々なサイトで探している人の名前を検索にかけて探すことも可能ですので、まずは自分でできる方法を探してみましょう。

音信不通となった親族

『突然家族が家から出て行ってしまい、音信不通となってしまった』、『相続について話し合いたいが親族と連絡がつかない』などといったような、突然親族と音信不通になってしまったという方も数多くいらっしゃると思います。

全く連絡が取れなくなると色々なことを想像してしまい、最悪のケースも頭によぎってしまうと思います。

このパターンは、時間が経てば経つほど見つけ出す難易度が上がってしまうのでとにかく迅速な対応が必要となります。

音信不通の人探しの場合、まずは警察に相談しましょう。

しかし、警察は失踪や家出の案件だと事件性がないと判断した場合動いてくれない場合もございます。

そうなってしまったら、探偵や興信所に相談しましょう。

事件性がなくても早急な対応をしてくれます。

詐欺の加害者

詐欺に遭ったが、相手と連絡がつかず居場所もわからないのでどうすることもできないというケースもございます。

よくあるのが、SNSや出会い系サイト等のネット上で知り合った方にお金を貸してしまい、そのまま逃げられてしまったという方です。

『病気になってしまいお金が必要になった』、『稼げるビジネスを知っているから一緒にやらないか？』などといった口実で金銭を要求し、お金をもらったらそのまま姿をくらまします。

相手と連絡がつかなくなった場合、もし事前に現在の住んでいる場所を教えてもらっていても、それは虚偽の情報の可能性がかなり高く、どうすればいいのかわからず途方に暮れてしまったという方でも、そこで諦めてはいけません。

まずは警察に被害届を出して相談しましょう。

もし警察でも相手の居場所を掴むことができなかった場合は、人探しのプロである探偵や興信所に依頼し、相手の住所を特定し、その後弁護士に相談をして返還請求をしましょう。

マッチングアプリで知り合った人

マッチングアプリで知り合った人は、昔から付き合いがあるわけではないので人間関係も比較的希薄になり、急に連絡が取れなくなったり、虚偽の個人情報を教えてくるということがよくあります。

急に連絡が取れなくなった時に、なぜ音信不通になったのか？と理由を知りたいという方は多くいますが、アプリ上の情報だけだと個人で探すことはかなり難しいので、自力で探すことが難しい場合は探偵事務所や興信所に依頼するのが良いでしょう。

個人で住所を特定する方法

個人で住所を特定する際はどうすればいいのか？

個人でもできる調べ方について紹介していきます。

戸籍や住民票を取得して調べる

正当な理由があれば、市役所などの公的機関で戸籍や住民票を取得することができます。

正当な理由とは、探している相手の親族であることが条件になります。

戸籍や住民票を取得することができれば現住所や婚姻歴などがわかりますが、単なる仲の良い友人や恋人では住民票の請求を行うことは基本的にはできません。

親族ではないがどうしても取得したい場合は弁護士に相談しましょう。

弁護士であれば請求できるケースもございます。

自分で請求する際の方法は下記の通りになります。

１，本人確認書類、印鑑、手数料などの必要なものを準備する。
２，警察署の生活安全課に行き、必要書類を提出し、取得したい理由を説明する。
３，正当な理由であると判断された場合、戸籍、住民票の取得が可能。

公的な情報を得ることができた場合は、探偵に現地調査を依頼することで相手が現在どんな生活をしているのかといった身辺調査を行うことができます。

インターネット上で調べる

SNSやブログに相手の名前を検索することで有益な情報を得られる可能性があります。

見つける可能性を高めるには、個人情報をどこまで持っているのかがカギになります。

名前以外に、生年月日や趣味、地元などの情報を知っていればネット上で検索できる幅も広がり見つけやすくなります。

SNSやブログ以外にも、相手の勤務先のホームページに名前が載っていたり、何かの団体に所属していて、そのサイトに相手の情報が載っていたりするとそれも探す為の材料になります。

人探し専用の掲示板というものもあり、名前や見た目の情報を入力することで探している人の情報を募ることもできます。

人探し掲示板にもサイトは沢山あり、掲示板によって使い方も違ってくるので、自分に合ったものを調べて見つけましょう。

おすすめの人探し専用掲示板

【尋ね人】
尋ね人(たずねびと) -無料掲示板-

【人探し掲示板 | つなぐ人探しの掲示板】
人探し掲示板 | つなぐ人探しの掲示板

【再会のためのサイト・いまどこ？青い糸、赤い糸】
想い出の人との再会のためのサイト（いまどこ？　青い糸－赤い糸）　トップページ

共通の知人に聞いてみる

共通の知人がいればその人に聞いてみるのも一つの手段になります。

もしその知人が現在も探している相手と連絡を取り合っているようであれば、一発で現在の状況を把握することが可能です。

しかし、その知人への聞き方によっては意図しない形で怪しまれてしまう可能性があるので、共通の知人へ聞き込みをする際は、探している理由やどういう聞き方をすればよいのかなどを事前にしっかりまとめた上で聞きましょう。

ポスターやチラシを作って掲示する

親族や友人が失踪してしまった場合の探し方の一つとして、失踪者の顔や個人情報が記載されているポスターを地域掲示板や電信柱に掲示したり、チラシを大量に作成して配ってみるのも良いです。

掲示する場合は、掲示場所を管轄している管理者の許可をしっかり得た上で掲示しましょう。

無断で掲載するとトラブルになる可能性がございます。

ポスターを掲示したりチラシを配ることで、不特定多数の人に認識してもらうことができ、中には失踪者の有益な情報を持っている方もいる可能性がございます。

ポスターやチラシに記載する事項としては、下記の情報は必ず記載しましょう。

１，名前（フルネーム）
２，年齢
３，性別
４，見た目の特徴（身長、体型、服装、身に付けているアクセサリーなど）
５，失踪した日時
６，ご自身の連絡先

他にも、探す際に必要だと思う情報を持っていれば記載して下さい。

事前情報があればあるだけ、探し人の情報収集ができる可能性が高まります。

個人で調べることが難しい場合は、、、

いざ探そうと思ってもどうすればいいかわからない、、、という方でも諦めないで下さい。

人探しの協力をしてくれる相談先を紹介します。

警察

失踪や家出の場合は警察に行方不明者届を出しましょう。

行方不明者届は原則として保護者や配偶者、法的に密接な関係性に当たる人であれば提出することができます。（場合によっては家族以外でも一定の条件が揃っていれば提出できるケースもあります）

警察は相談内容から、どの程度の規模や捜査開始のタイミングを決めます。

• 行方不明者・・・自らの意思で家を出た人（家庭内での喧嘩、借金の夜逃げなど）
• 特異行方不明者・・・生命に危険が及ぶ可能性がある人（未成年、DVの被害者、認知症、精神疾患を持っている人、事件に巻き込まれている可能性がある人など）

まず警察は上記のどちらに当てはまるのかを決定します。

より事件性がある特異行方不明者であれば、迅速に大規模な捜査を実施する可能性がありますが、行方不明者の場合は対応が後回しになってしまい、場合によってはそもそも対応してくれないこともございます。

しかし、個人ではどうすることもできないパターンが大半を占めますのでまずは相談をしてみましょう。

届出を出す場合は下記のものが必要になりますので、相談をする前にしっかりと必要なものを準備しましょう。

１，届出人の身分証明書
２，印鑑
３，行方不明者の顔がわかるもの

弁護士

『お金を貸した人に逃げられた』、『詐欺被害に遭った』、『パートナーに浮気をされ慰謝料請求をしたいが居場所がわからない』などといった法的な理由による金銭トラブルでの人探しの場合は弁護士が調査をすることが可能です。

弁護士は人探しから訴訟、その後のサポートまで一貫して行ってくれるので、人探しに法的な理由が絡んでいる場合は弁護士に相談することをおすすめします。

しかし、人探しのみの依頼は基本的には受け付けておらず、その分依頼費用はかさんでしまいますので、しっかりと裁判で相手に返還請求ができる条件が揃っている場合に相談しなければ、相手を見つけることができても結果的に損をしてしまう可能性がありますのでご注意下さい。

探偵

探偵はあらゆる人探しの依頼を受け付けております。

家出や失踪の場合は事件性が全くなくてもすぐに調査に入ることができます。

また、法的な理由による金銭トラブルによる人探しでも、人探しのみでの依頼をすることができますので、訴訟を起こすつもりがない場合は弁護士よりも探偵に依頼することで予算を抑えることができます。

探偵の人探しで圧倒的なメリットとしましては、犯罪に関与しない理由であれば基本的にどんな人探しでも行うことができます。

『昔の友人を探したい』、『元カレ、元カノを探したい』といったような、警察や弁護士に相談しても動いてくれないケースでも探すことが可能です。

純粋に会いたい人がいる方はまず探偵に相談してみましょう。

知り合いの現住所を特定することは違法なのか

そもそも現住所を特定することは違法であるのか。

結論から言うと、正当な理由があれば特定することは可能です。

しかし、場合によってはプライバシーの権利やストーカー規制法違反になる恐れがございますので、自分がやろうとしている人探しの理由が正当なものなのかどうかわからない場合は、弁護士や探偵といった法律のプロに相談してみましょう。

また、正当な理由で人探しをする場合でも、調べ方に問題が発生する可能性もございます。

住居侵入や盗撮、盗聴といったような、個人で人探しをした時に気づいたら違法な手段を使っていたというケースもございますので、そうならない為にも個人で動くのはあまりおすすめしません。

探偵事務所は探偵業務を行う際、行政から許可を得た上で活動を行うので、個人で行うとストーカーや待ち伏せになってしまうものも、探偵が行えば尾行や張り込みになります。

もちろん、探偵だとしても法律に反する調査をすることはできないですが、探偵はそのラインを知っているので、探偵に依頼をすれば人探しをする際に法律を気にする必要はございません。

まとめ

住所を特定したい人でも理由は様々だと思います。

その理由によって、住所特定をする行為が違法なのかどうかが決まってきます。

まずは、人探しをする前に今一度『何の為にその人の住所を特定したいのか』をはっきりさせた上で探していくようにしましょう。

そうすることにより、具体的に何を準備すればよいのか、どこに相談をすればよいのか、自分はどのように動いていけばよいのかが明確になっていきます。

探偵であれば、どのような住所特定の相談でも基本的に受け付けておりますので、相談先がわからない方はまず探偵に相談することをおすすめします。